東日本大震災を境に、災害時の行動指針が大きく変わりました。インフルエンザなどのパンデミックのように人為的に災害自体を縮小可能なもの、台風など比較的対応時間の猶予のあるものと、地震・噴火の様な「突発的」な大災害とでは対応指針が全く異なる様になりました。
ヘルメットなどの装備や家具の倒壊防止などの事前に用意できる手段を講じて一次生存の可能性を高めることが必要です。
「火を消す、机の下に、建物から非難、救助を待て」の全てが見直されました。
安否情報が心理的安定を支えます。最初の数時間の内に安否確認が進めば心理的には安定化し、その後の行動に冷静さが取り戻せます。
救助機構(消防・警察・自治体)も被災しているので、数日は機能しないと覚悟する必要があります。生存者同士での助け合いが重要です。